首都直下型地震で助かるには？7つの対策を専門家が解説│発生確率や被害の想定など確認したいポイントもご紹介
ミライスタイルライター首都圏にお住まいの方、これから家を建てる方など、首都直下型地震の被害が気になる方は多いのではないでしょうか。
そこで本記事では、首都直下型地震を受けて助かるにはどうすればよいのか、具体的な対策をお伝えします。
家づくりで取れる対策のほか、発生したその瞬間にどのような行動を取ればよいのか、という点も解説しますので、首都圏で起こる地震に不安を覚えている方は、ぜひ参考にしてください。
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Contents
首都直下型地震とは？
首都直下型地震への対策をご説明する前に、そもそも首都直下型地震とは、どういった種類の地震を指すのか解説します。
首都直下型地震の定義
首都直下型地震とは、首都直下にあるプレートやその境界で発生する地震を指しています。
上の図のとおり、首都圏の周辺には複数のプレートが複雑に絡み合っていて、プレート同士が干渉し合いひずみが溜まっている状況です。
ひずみが限界に達した瞬間、跳ね上がるようにプレートが動作し、大きな地震を引き起こす仕組みです。
発生の確率と規模、被害の予想
では、首都直下型地震が発生する場合、どの程度の確率、規模で、どの程度の被害が想定されているのでしょうか。
- マグニチュード7クラスの首都直下型地震：70％程度
- 地震の規模：一部地域で震度7。6弱、6強の地域も多数
- 被災想定：死者 6,148人 建物被害 194,431棟
このように、甚大な被害が想定されています。
確認したい「都市部特有のリスク」
首都圏、特に東京に家を建てる場合、地震によって以下のとおり都市部特有のリスクを抱える可能性があります。
- 老朽化した木造住宅の倒壊リスク
- 密集した建物による火災の延焼リスク
- ビルの外壁やガラスの落下のリスク
- 帰宅困難者の発生リスク
- 上記に起因する渋滞や緊急車両の通行障害
- 物流停止による物資の不足
首都圏、特に東京23区など人口密度が高いエリアでは、ご紹介したリスクが発生する可能性が高まる点に留意しましょう。
「安全な地域」と「危険度が高い地域」
同じ首都圏であっても、首都直下型地震が発生する際に「安全な地域」と「危険度が高い地域」の差はあります。
安全な地域の特徴
- 台地、段丘など地盤が安定している地域
- 切土、現地盤など液状化のリスクが低い場所
- 津波や高潮などの想定浸水区域から外れている
- 河川が氾濫する可能性が低い
- 周囲の建物の耐震化率、不燃化率が高い
危険度が高い地域の特徴
- 埋立地や旧河川の近くなど液状化の危険性がある
- 海抜が低く、津波による浸水が想定される
- 地盤が軟弱で揺れが増幅しやすい
- 木造住宅が密集している
- 傾斜地やがけ周辺で崩落の可能性がある
なお、東京都では、建物倒壊の危険性、火災による延焼の危険性、災害時の活動困難度の3つの危険性から、以下の図のとおり地域危険度として情報を公表しています。
ハザードマップはもちろん、こうした地域ごとの災害に対する危険度を確認し、土地選びや住まいづくりに反映することもおすすめです。
▶関連記事：首都直下型地震で安全な地域・都県とは？関東エリアの被害想定、個人でできる対策も解説
首都直下型地震で助かるには？7つの対策を解説
実際に首都直下型地震が発生した場合に、助かるためには事前にどのような行動をとっていればよいのでしょうか。
主な7つの対策についてご紹介します。
- 自宅の耐震化を進める
- 家具家電の適切な固定を施す
- 二次被害の発生を防ぐ対策を取る
- 郊外への引っ越しも選択肢に入れる
- 避難経路、集合場所などを話し合う
- 水や食料の適切な備蓄を進める
- 生活の再建に備えた経済対策を整える
自宅の耐震化を進める
最も大切な対策は、ご自宅の耐震性を高めることです。
その他の対策も重要ではありますが、耐震性が不足して倒壊、または大規模な損壊を受ければ、意味がなくなってしまいます。
- 耐震等級3への適合
- 適切な地盤補強の実施
- 鉄筋コンクリートなど強固な構造体にする
こうした対策を取り、地震の発生時に倒壊しない、損傷しない家づくりを目指しましょう。
▶関連記事：【鉄筋コンクリート（RC）造は耐震性が高い】理由を解説│耐震性を高める方法、注意が必要なケースもご紹介
家具家電の適切な固定を施す
自宅の耐震化とともに検討したいことは、家具や家電に対して適切な固定を施すことです。
家が損傷しない場合でも、食器棚や本棚、テレビや冷蔵庫といった家具家電が転倒する可能性はあります。
こちらの例のように、家具、家電ごとに求められる最適な対策を施して、転倒によるケガを防ぎましょう。
二次災害の発生を防ぐ対策を取る
地震の発生後に起こる、二次災害を防ぐ対策も重要です。
二次災害とは、地震の発生がきっかけとなって連鎖的に発生する以下のような災害をいいます。
- 余震
- 津波
- 地震火災
- 土砂崩れ
- ライフラインの寸断 など
お住まいの地域における災害の危険性をハザードマップで確認し、最適な対策を講じましょう。
郊外への引っ越しも選択肢に入れる
首都圏は人口が多いことから、住宅の密集など都市部ならではのリスクを背負うことになります。
一方で、埼玉県や千葉県といった周辺の自治体に移ることで、都市部に居住するリスクを軽減可能です。
▶関連記事：埼玉県で災害が少ないのはなぜ？理由を解説│さらに安心感を高める5つの方法も紹介
避難経路、集合場所などを話し合う
地震の発生時は、避難経路や集合場所など、以下の例のとおり避難に関して話し合うことも重要です。
- 家族の生活範囲における避難場所を確認する
- 主な避難ルートが通れない場合に備えて複数用意する
- ブロック塀やがけ地など危険な箇所を共有する
- スマートフォンを使えない場合に備えて集合時間や場所を決める
水や食料の適切な備蓄を進める
長期間インフラが途絶えた場合に対して備えることも重要です。
- 電力：発災直後は約5割の地域で停電、1週間以上不安定な状況が続く
- 上下水道：都区部で約5割が断水、約1割で下水道の使用が不可に
- 燃料：軽油、ガソリン等の消費者への供給が困難となる
発災時はインフラについても、こうした被害が想定されています。
上記対策に加えて、太陽光発電設備の設置など、発災前に取れる対策を検討しましょう。
生活の再建に備えた経済対策を整える
地震で被災した場合には、お住まいの修繕や再建築にかかる経済的な負担が避けられません。
以下のように事前の備えで経済的な負担の発生に備えましょう。
- 地震保険への加入
- 預貯金を十分に貯めておく
- 住宅ローンの返済猶予制度を確認する
- 住まいの耐震化で倒壊、大規模損壊を防ぐ など
首都直下型地震「起きた時」の対策
お住まいを中心とした対策のほか、地震が起きたその時、どのように動くのか確認することも重要です。
東京消防庁の資料では、発生したときの行動、揺れが収まってからすぐにするべき行動、一定時間経過後の行動を分かりやすくまとめていますので参考にしましょう。
さらに、津波の発生時（注意報や警報の発生時）に想定される被害や取るべき行動についでも、首相官邸ホームページに掲載されています。
こうした情報を確認して、地震や津波が発生したそのとき、まずは身を守る行動を取りましょう。
まとめ│首都直下型地震はセラ・デザインの住まいで対策
「首都直下型地震で助かるには、どのような対策を取ればよいのか」
こうした疑問にお答えしました。
東京都を中心に大きな被害が予想される首都直下型地震は、特に都内は住宅の密集や人口の集中により大きな被害が予想されています。
身の回りやお住まいへの対策で備えることも可能ですが、埼玉県など、周辺地域に住むことで、建物や人の密集する地域ならではのリスクを減らすことは可能です。
また、セラ・デザインの提供するWPC工法（鉄筋コンクリート造）の家など、耐震性、耐久性の高い家を選ぶことも地震対策として効果的ですので、首都直下型地震への備えを進めたい方は、ぜひご検討ください。
